日本人設計者が中国メーカーと一緒にものづくりをすると、不良品発生などのトラブルが起きてしまうことがあります。しかし、その本当の原因は中国に無理解な日本人設計者にあるかもしれません。この連載では、駐在の4年半を含めた7年間、中国でのものづくりに関わった私が失敗経験を紹介しつつ、その理由を分かりやすく解き明かします。

Oracle DBからPostgreSQLに移行したい。こう考える際に大きなポイントとなるのが両DBの仕様差だ。仕様差はOracle DBとPostgreSQLの「処理結果が異なる」状態の原因になる。

編集長からのメッセージ リニューアルで強化したのがフォロー機能。お気に入りの連載や執筆者を見つけたら、タイトル右上の「フォローする」ボタンをタップするだけ。気になる記事が公開されるたび、読者の皆さんの「マイページ」に表示されます。ぜひご活用ください。 （小笠原 啓 ...

国土交通省が2019年度、全国の地方整備局に配備して話題を集めた陸上・水中レーザードローン。近赤外線よりも波長が短くて、水に吸収されにくいグリーンレーザー（波長532nm）を用いて、水中の地形を面的に計測できる。

筆者が富士通にいた2006年に、トヨタ自動車e-TOYOTA部に出向（基幹職）していた時には、英国の富士通子会社からトヨタの人間から直接話を聞きたい」というオファーを受けた。

2021年に創業75周年を迎える梓設計の勢いが止まらない。10年前と比較すると建築の設計・監理業務売上高は約1.8倍、所員数は約1.6倍に伸びた。急成長の秘訣は何か。同社が10年間で進めた改革に迫る。

量子コンピューターは新たな素材や材料、薬品などの開発への応用が期待できる。完全な量子コンピューターを物性の予測や化学実験のシミュレーションに使えば、材料開発のプロセスを大幅に効率化できる可能性がある。

ソニーグループ傘下で半導体事業を手掛けるソニーセミコンダクタソリューションズが、新規事業の開拓に乗り出す。新たな組織を立ち上げて新事業として人型ロボット用センサーの検討を始めた。データセンターなどで需要が高まる光電融合についても研究開発を進める。

大阪・関西万博の閉幕後も海外パビリオンの工事費未払い問題は解決していない。元請け会社と1次下請けで主張が食い違い裁判に発展したケースに、下請け間の支払いトラブル――。収束には時間がかかりそうだ。大きく2つのケースに分けて見ていく。

2025年1月、中国発の大規模言語モデル（LLM）「DeepSeek（ディープシーク）」がOpenAIやGoogle（グーグル）などの米国勢が開発するLLMよりも低いコストで高い性能を実現できたとの情報が世界に広がった。

PFAS規制の影響は海外でも懸念されている。米国商工会議所（USCC）は米国から欧州連合（EU）への輸出において年間で最大1680億米ドル（約24兆7000億円）相当の製品が影響を受け、50万人の雇用に波及する恐れがあると指摘する。

海底ケーブルの製造や敷設について、実は日本企業が世界3強の一角を占めていることはあまり知られていない。NECの子会社であるOCC（横浜市）が北九州市に持つ海底システム事業所こそ、海底ケーブルの世界有数の生産拠点である。知られざる海底ケーブルの製造工程を紹介しよう。