僕が中国に始めて行ったのは1997年6月、31歳のときだった。古都西安で中国初の生体肝移植実施するにあたり、当時勤務していた京都大学病院の田中紘一教授のお供で、後輩（阪本靖介成育臓器移植センター長）とお手伝いに伺ったのが最初である。中国ではまだ生体肝移植が行われておらず、たくさんの中国人医師が我々の大学病院に見学に来ていた。西安の病院から世界をリードしていた日本の移植チームが招聘されたわけだ。

「噂が噂」を呼び、医師の採用につながる 2004年にまり氏が江田島に戻ってきた当時、常勤医はわずか3人で「父の時代は医師の採用に本当に苦労していました」と振り返る。しかし今では常勤医7人全てを大学医局派遣に頼らず、独自に採用している。非常勤医も13人を数え、その広がりは「噂が噂を呼び、採用につながった」と語る。

医師としてのキャリアは、診療技術や知識だけでなく、人間関係にも大きく左右されます。患者さんとの信頼関係はもちろん、同僚医師や看護師、事務スタッフとの関係性、さらには病院組織や地域医療ネットワークの中での立ち位置、こうした「人とのつながり」が満足度に与える影響は決して小さくありません。今回の調査では、そのような人間関係の満足度に焦点を当てました。結果を、医師ライターの上野健太郎がご紹介します。

扱う金額が大きいがゆえに、トラブルが発生しがちな不動産取引き。前回は境界線トラブルや賃借人が退去しないトラブルについて不動産のプロである仲介業者さんに聞きました。今回は、「担当者が信用できない」というケースについて、当事者でもある仲介業者さんの意見を聞いてみます。

訪問診療でお伺いする自宅はときにとても行きづらい場所にあるということもあるかもしれません。鈴木院長も何やら道に迷ってしまったようです――普通の勤務医だった鈴木先生が立派な院長を目指す物語。一筋縄ではいかない開業医の毎日、元同僚・山田先生のサイドストーリーにもご注目を。どうぞご笑覧ください。※このマンガはフィクションであり、実在の人物・団体とは一切関係ありません ...

厚生労働省が、選定療養で長期収載品の先発薬を希望した場合の患者負担を、後発薬との価格差の4分の1から引き上げる案を公表した。m3.com意識調査では、開業医の54.4％が「引き上げるべきでなはない」と答えた一方、勤務医では63.7％、薬剤師では73.8％が「引き上げるべきだ」と回答した。「患者負担が増えれば、医療機関への受診が減り、その分、疾患が進み、益々医療費が増えることは明らかだ」（開業医）と ...

厚生労働省は11月21日の中医協総会（会長：小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）に、医療DXに関する「2024年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査」の結果を報告した。電子カルテシステムの導入状況について、病院・診療所とも「稼働中」がそれぞれ77.7％、71.0％と最も高く、いずれも7割を超えた。ただし、医療DX推進体制整備加算の届出の有無で開きがあり、同加算1の診療所では97.3％と高率。

政府は11月21日、臨時閣議を開き、21.3兆円規模の総合経済対策を決定した。「医療・介護等支援パッケージ」を緊急措置し、賃上げに取り組む医療機関で働く従事者に対してプラス3％、半年分の賃上げを措置するほか、診療材料費、病院建て替え、病床数適正化等の経営改善支援を行う。閣議後に高市早苗首相が表明した。

医療法等の一部を改正する法律案の審議が11月21日、衆議院厚生労働委員会で始まり、厚生労働省医政局長の森光敬子氏は、「重点医師偏在対策支援区域」で従事する医師への経済的インセンティブとして、国家公務員の「特地勤務手当」の月平均4.3万円よりも高く設定する方針を説明した。一方で、へき地での診療に対する補助が月平均約18万円であり、これら既存制度を踏まえて設定する。同手当の対象となる人数として、約１万 ...

「関西公立私立医科大学・医学部連合」は11月17日、10周年記念シンポジウムを開始し、各大学の産学連携の取り組みを紹介したり、大学のあるべき姿などについて議論を行った。大学を取り巻く環境の厳しさから「10年後、基礎医学の教員は半減しなくてはならなくなるかもしれない」との危機感も呈され、連合加盟の8大学が連携する必要性が強調された。会場は、未来医療国際拠点「Nakanoshima Qross（中之島 ...

厚生労働省の「高額療養費制度の在り方に関する専門委員会」（座長：田辺国昭・東京大学大学院法学政治学研究科教授）が11月21日に開かれ、70歳以上の高齢者の外来受診に限って負担を軽減する「外来特例」を巡る意見が交わされた。保険者などから「廃止を含めて見直すべきだ」などの声が相次いだ。高齢者や医療側からは、廃止への反対意見が相次ぎ、丁寧な議論や制度設計を求める声が上がった（資料は、厚労省のホームページ ...

厚生労働省は11月21日の中医協診療報酬改定結果検証部会（部会長：永瀬伸子・大妻女子大学データサイエンス学部教授）と総会（会長：小塩隆士・一橋大学経済研究所特任教授）に「2024年度診療報酬改定の結果検証に係る特別調査」の報告書案を提示、その中で参考資料として添付された2024年11月のリフィル処方箋の処方箋料算定回数は全体（6856万3649回）の0.07％にあたる4万9314回だった。支払側は ...